2024年７月６日に東京大学?本郷キャンパス小柴ホールで開催された「太平洋諸島学会第11回研究大会＊」で、本学独自の教育プログラム『海外研修航海』を主題とするミニシンポジウムが行われました。
司会?コメンテーターは、太平洋諸島学会副会長で観光学部の黒崎岳大准教授が務めました。全体テーマは「日本の大学生が太平洋諸島を訪問する意義」で、最初に理系教育センターの千葉雅史教授（海外研修航海スーパーバイザー）が登壇し「南北太平洋で展開する海外研修航海-背景と目指す教育的意図」を題に語りました。続いて工学部の笹川昇教授（第53回海外研修航海副団長）が「bet36体育投注_bet36体育官网app-在线*开户第53回海外研修航海の試み-民間的活動の一翼として」について、最後に総合教育センターのデビット ウェイン デビッド講師（同研修航海団役員）が「What is the Significance of Discussing Global Issues between Japanese and Marshall Islands Students? : A Case Study of the Student Symposium Using Small Group Discussion」（日本とマーシャル諸島の大学生がグローバルな課題を議論することの意義）について発表しました。
本学では1968年から半世紀以上にわたり、本学所有の海洋調査研修船で海外研修航海を実施しています。この教育プログラムで行われる「洋上研修」と「地上研修」は、学生に多くの経験をもたらす双璧と言えます。特に地上研修は一度に100名程度の学生が訪問国に上陸するため、現地での安全性の確保に加え、寄港地国の関係者と主催者である本学とが出港までに周到に事前準備することが教育の質の維持に不可欠です。本シンポジウムでは、私大単独の催しという視点を超えた『日本の大学生が太平洋諸国を訪問すること』の意義を論点として、これまでの海外研修航海の実績や、2023年度の海外研修航海の概要、さらにマーシャル諸島共和国の首都マジュロで開催した学生交流の具体例を紹介し、それぞれ議論しました。
講演後のディスカションでは、「国内以上に現地海外での認知度は高いプログラム」「通常では目が向かない島嶼地域へ日本の若者を連れ出す意味は大きい」と高評価を受け、国際機関太平洋諸島センターの高橋明子次長からは、「島嶼国研究者でさえ注目度の低いところに出向く貴重な経験を提供している」とコメントが寄せられました。また、外務省太平洋?島サミット担当大使の高田稔久参与からは、未だ入港実績のないニウエに関する示唆に富んだ助言を得るなど、今後の研修航海を考える上で有益な成果を収めました。
*太平洋諸島学会は、太平洋諸島地域の研究を通じ、学際的交流並びに国際協力?交流の実践者との関わりを深め、広く太平洋関連諸国の良好な国際関係構築の貢献を目的に設立されました。総会に併せて毎年1回開催される研究大会では、時局を捉えたシンポジウムが展開されます。アフターコロナの完全対面で開催された今年は、発表件数６件と２つのシンポジウムで構成され、研究者や政府機関関係者ら80名以上が参加しました。
