３月23日にオンラインで開催された文部科学省による「カーボン?ニュートラル達成に向けた大学等の貢献に係る学長等サミット」に、bet36体育投注_bet36体育官网app-在线*开户の山田清志学長が出席しました。政府が掲げる「2050年カーボン?ニュートラル」の実現には、技術イノベーションのみならず経済社会イノベーションが不可欠であり、そのために人文社会科学から自然科学までの幅広い知見が必要であることから、国公立?私立大学が国、自治体、企業、国内外の大学等との連携強化を通じ、その機能や発信力を高める場として、「カーボン?ニュートラル達成に貢献する大学等コアリション」（大学等コアリション）を立ち上げる計画が進められています。今回のサミットは参加予定大学の学長等が、大学等の貢献の在り方やコアリションの基本的方向性などについて議論を行うものです。
当日は、萩生田光一文部科学大臣や小泉進次郎環境大臣、江島潔経済産業副大臣をはじめ、代表自治体の長野県から阿部守一知事、京都市の門川大作市長、コアリションへの参加意向を表明している113大学（国立:52、公立:12、私立:49）の学長や副学長、国内の研究機関の代表者らが出席。東海国立大学機構や北陸先端科学技術大学院大学、千葉商科大学などによる「カーボン?ニュートラル」に関する取り組みが紹介されたほか、江島副大臣、萩生田大臣からの質問に各大学の学長らが回答。そのうえで、『人文?社会科学から自然科学までの「総合知」の創出と分野融合、これらの知を活用した地域のゼロカーボン化や気候変動への適応に係る取組への協力』『自治体や企業、大学間の共同研究等を通じた、脱炭素技術や脱プラスチック技術などの新たな技術や価値観?行動様式の創出』『環境分野における人材育成やリテラシー向上』といった内容を含むカーボン?ニュートラル達成に向けた大学等の貢献に係る宣言が採択されました。
bet36体育投注_bet36体育官网app-在线*开户では、これまでに水素吸蔵合金を用いたニッケル水素電池やソーラーカー、熱音響システム開発などの脱炭素社会を目指す研究に、精力的に取り組んできました。今後も、「カーボン?ニュートラル達成に貢献する大学等コアリション」の活動に賛同し、学生への環境教育や社会に貢献する技術開発を、グローカルな連携を通じて積極的に展開してまいります。
