工学部土木工学科の梶田佳孝教授が代表を務めるTo-Collaboプログラムの大学推進プロジェクト「地域デザイン計画 安心安全事業」が７月13日に、SNSを活用した災害情報共有システムの実証実験を神奈川県立秦野高校と共同して行いました。このシステムは、梶田教授と情報理工学部情報科学科の内田理教授が中心となって開発を進めているものです。Twitterに自動で災害地域の位置情報や救助要請を伝えるハッシュタグを付記して投稿できるDITS(Disaster Information Tweeting System)と、投稿情報を地図上に表示するDIMS(Disaster Information Mapping System)で構成。これまでにも神奈川県平塚市など行政と連携して実証実験を行ってきました。今回はSNSを日常的に活用しており、かつ災害時には救護活動などで大きな役割を期待される高校生に実際に使ってもらうことで、今後のシステム開発に生かすとともに、生徒や地域の防災意識向上につなげようと実施しました。当日は秦野高校生徒会の生徒８名と同校の教職員のほか、本学からは梶田教授と内田教授、田島祥講師（現代教養センター）、工学部の学生３名が参加しました。
最初に内田教授がシステム開発の目的や簡単な使い方を説明。その後、２チームに分かれて秦野高の校舎近隣を歩きました。生徒たちは、交番や防災倉庫など災害時に役立つ拠点のほか、土がむき出しになった崖地や地盤の緩そうな土地、高齢者が登るには体力が必要になりそうな坂などを見つけてはタブレット端末で撮影し、DITSを使って投稿していきました。その後、校内に戻って各チームが発見したことをDIMSの画面を見ながら共有し、投稿した生徒がその理由を発表しました。
参加した学生と生徒たちは、「Twitterは友人とのやりとりにいつも使っているので、操作はしやすかった。テレビやラジオなどのニュースよりも身の回りの情報を早く共有できるので、このシステムが早く実用化されればいいと感じました。また、今回は秦野高校の周辺を歩きましたが、今後は他の地域でもこうした活動を行うことで減災や防災の効果が高まるのではないかと思いました」「実際に歩いてみると、地域内にも危険な場所があることに気がつきました。高齢者の方をはじめ地域の人たちともこうした情報を共有する必要があると思いました」と感想を話していました。
