環境サステナビリティ研究所が10月14日に高輪校舎で、エネルギー転換に関するフォーラム「Tokyo Energy Transition Forum & The 5th ISETS Energy Transition Forum」を開催しました。政治経済学部経済学科の本間聡教授が研究代表者を務める日本学術振興会科学研究費助成事業の基盤研究Ｂに採択されている「アジアの脱炭素化シナリオのためのエネルギー需要?供給両サイドからの研究」（研究分担者：北九州市立大学経済学部教授?牛房義明氏、本学国際学部国際学科?タギザーデ ヘサーリ ファルハード准教授）の一環で、九州市立大学、国際エネルギー転換学会（The International Society for Energy Transition Studies (ISETS)）とともに開いたものです。当日はオンラインでも配信し、約35名が参加しました。
本学の吉川直人副学長とシドニー工科大学教授のXunpeng (Roc) Shi氏の歓迎のあいさつに続いて、２件の基調講演を行い、まず京都大学名誉教授で公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）シニアフェローの松下和夫氏が、「気候変動危機は人権の危機、とりわけ子どもの権利の危機であり、脱炭素が気候変動対策とエネルギー安全保障に資する」と呼びかけました。続いて、慶應義塾大学名誉教授で金融庁金融研究センター長の吉野直行氏が「カーボンニュートラル達成のためには財政政策と最適なポートフォリオ配分が重要」と語りました。
午前の部では、本間教授の司会でシンガポール社会科学大学准教授のYoungho Chang氏、名古屋大学特任教授の薛進軍氏、産業技術総合研究所ゼロエミッション国際共同研究センター副研究センター長の工藤祐揮氏がそれぞれの研究について発表しました。午後の部では、北九州市立大学経済学部の牛房義明教授が司会を務め、環境サステナビリティ研究所研究員の山本雅資教授（政治経済学部）、東京大学大学院助教のDaniel del Barrio Alvarez氏、リンショーピング大学上級准教授のGazi Salah Uddin氏、グル?ゴビンド?シン?インドラプラズサ大学准教授のGagan D. Sharma氏がそれぞれの研究について発表。各発表では、エネルギー転換と持続可能性について種々の観点から議論されました。最後に、タギザーデ准教授が当日の議論をまとめました。?
なお、フォーラムの様子はYoutubeで公開しています。
