政治経済学部では、６月23日にパタゴニア日本支社の辻井隆行支社長を講師に招き、公開講座を行いました。約150人の学生が参加した今講座では、クライミングやサーフィン、スノースポーツなどの衣料品メーカーとして知られるパタゴニアが企業活動を行いつつ環境問題にも取り組む様子について、辻井支社長から紹介がありました。
はじめに、前田成東学部長から「パタゴニアは、ビジネスを通して、環境問題に警鐘を鳴らし、改善している企業です。とても興味深い話が出てくるかと思います」とあいさつ。辻井支社長は、同社が扱う商品について機能性だけでなく、原材料や生産工程の環境負荷を最小限に抑えながら、サプライチェーンの人権や労働環境を改善する取り組みを紹介し、製品の機能だけでなく、それが「どこで、どのように作られたのかを大切にしている会社である」と紹介。具体例として、大量の農薬や殺虫剤、枯葉剤などが使用されている通常のコットン栽培について、今でも世界中で年間約2万人の農業従事者が亡くなっている事例を挙げながら、「私たちは事実を知って、1996年以来、全てのコットン製品をオーガニックに切り替えました」と語りました。また、昨年よりコットン農場や縫製工場のフェアトレード認証にも力を入れ、現在200スタイルを超える製品がフェアトレード認証製品であることも紹介しました。
講演会場は熱気に包まれ、学生は熱心に話に聞き入っていました。講義終了後には、辻井支社長の元へ質問に訪れる学生の姿が数多く見られました。学生からは、「自分の好きなブランドの会社が、どのような理念で活動しているのかを知ることができてとてもよかった」、「環境問題について知らないことばかりだった。仕事の中でも取り組めることを始めて知った」などの感想が聞かれました。
