スチューデントアチーブメントセンター（SAC）が３月12日にオンラインで、地域デザイン学会「第１回SDGs NEXTフォーラム」を共催しました。同学会は、経済学や社会学、都市工学、教育学など広範な研究領域の知識を結集し、構築した理論を地域振興につなげることを目的に活動しています。今回は、SDGsブームの先にある『次世代のSDGs』について考える機会にしようと、学会に所属するSAC教員が企画?運営を担当。「SDGsの理念と実践～今、次のステージへ～」をテーマに、事例報告やパネルディスカッションを実施しました。
当日はSACの成川忠之ゼネラルマネージャー（政治経済学部教授）が企画趣旨を説明し、本学の教員４名が講演しました。SACの二ノ宮リムさち准教授は、現代社会において多様な組織や人を束ねる一つの価値原理となりつつある「持続可能性」について」、「多様な主体の参画による変革」という理念を共有して「対話と学習の場づくり」を進める必要性を説明。教養学部人間環境学科自然環境課程の岩本泰教授は、全国の小学校、中学校、高校で取り組まれているSDGs教育の事例を紹介し、「SDGsについて知るだけでなく、解決のために何ができるのかを議論し、環境保全と経済発展の両立を目指して行動を起こしてもらいたい」と語りました。
SACの黒崎岳大講師は外務省の勤務経験をもとに、日本の地方自治体と太平洋諸島の国々におけるSDGsへの対応の違いを解説。「国内に普及させるためには、ただルールに従うのではなく、自分たちの問題として主体的に関わっていくことが重要。学生には、SDGsの本質と問題点を自ら考えてもらう教育が必要だと感じています」と話しました。教養学部人間環境学科社会環境課程の小坂真理准教授は、日本の99.７％を占める中小企業が実施しているSDGsの取り組みを紹介。国連や国内外の政府への働きかけやNGOとの連携、環境に配慮した資材や製造方法の選定に関する経営の判断などを例に挙げ、「中小企業は日本の経済を支えるだけでなく、サステナビリティ政策を形づくるアクターの役割も担っていると考えられます」と語りました。
また、企業経営のシステム開発を行う株式会社ディーバの三宅良和氏と島内広史氏が、 「ESG経営とサステナビリティ情報開示実務に関する考察」と題して持続可能な企業経営の事例を報告。最後に各講演者によるパネルディスカッションを行い、教育?研究活動における課題や今後の展望について意見を交わしました。
