産官学連携センターでは、12月16日に「産学連携フォーラム2015」（共催＝横浜企業経営支援財団）を、横浜市の横浜情報文化センターで開催しました。このフォーラムは、本学の産学連携活動や実用化が期待される研究の成果を紹介し、連携の促進と技術移転機会の創出、地域貢献につなげることを目的に開いたもので、企業や行政の担当者ら121名が参加しました。
基調講演では、野村證券㈱金融公共公益法人部の濵田隆徳次長が「産学連携の新展開」と題して講演。企業と大学の共同研究は増えている一方、うまく事業化につながっていない現状を紹介し、「企業と研究者の間に立ち、互いの要望や構想を聞き出し橋渡しできる人材の必要性が高まっている」と分析しました。また、大学にも、広報やＩＲ戦略が必要であることを提言しました。
その後、実験機器の開発支援や製作?加工を手がけているニイガタ㈱の渡辺学代表取締役社長が、企業の視点から見た産学連携の実例を紹介。
続いて、吉田一也副学長が、開学当初から産学連携に取り組んできた本学の歴史や現在の支援体制、世界的な研究拠点形成を目指す “研究の峰”の取り組みを説明。「教員が興味のある分野を自由に研究できる本学の特徴を大切にしつつ、世界に評価される研究拠点を形成していきます」と語りました。
そして、この研究拠点形成を進める事例として、「再生可能エネルギー」「計算科学」「ＩＣＴを使った防災研究」「臓器線維症治療法開発」の研究代表者が、各グループの目標や研究体制を紹介。
講演後の情報交換会では、今後の連携や産学連携窓口の利用についてなど、来場者との積極的な意見交換が行われ、参加者からは、「産学連携や知的財産の活用を取り巻く世界的な情勢や、bet36体育投注_bet36体育官网app-在线*开户の取り組みへの理解が深まり大変有意義でした」「bet36体育投注_bet36体育官网app-在线*开户の先生方の報告はいずれも興味深く、企業としても連携の可能性を感じるものばかりでした。工学や医学など幅広い分野の先生方との共同研究を検討していきたい」といった感想が聞かれました。
