産官学連携センターでは、８月８日に高輪キャンパスで「産学連携フェア2018」を開催しました。企業との共同研究および技術移転に向けた情報を共有し、研究成果の社会還元（産学連携）につなげるきっかけづくりや、学内外の研究開発に携わる方々の交流の場とすることを目的としたものです。
基調講演では、文部科学省科学技術?学術政策局産業連携?地域支援課課長の西條正明氏と名古屋大学人間機械協奏技術コンソーシアム領域統括の武田一哉教授が登壇。西條氏は、産官学連携施策の経緯や現状を説明した上で、「日本の大学における産官学連携活動は着実に拡大しています。しかし、諸外国と比較すればまだまだ低調。今後は企業の事業戦略に深くかかわる大型共同研究の推進や大学発ベンチャーの支援?活用を目指した企業家の育成、起業前準備支援を充実させることが必要です」と語りました。また、武田教授は名古屋大学で行われている産学連携事業やベンチャー創出?支援活動を紹介。「学生や大学院生とともに、企業から持ち込まれた課題を解決するような共同研究にも数多く取り組んできましたが、企業は千差万別であり、これまでの成功体験が通用することは少ない。それでも、同じ共同研究を学生がベンチャー企業の事業として行ったところ、数千万円を売り上げることもありました。産学連携において重要なことは、社会が大学院生を独立した研究者の一人として認識しながら、才能や先端的な知識を企業や大学がと共有することだと考えています」と話しました。
ポスターセッションでは、約50名の教員や学生、大学院生がそれぞれの研究成果を展示。来場した企業関係者や研究者に研究内容や事業連携の可能性について紹介したほか、他学部の教員とも意見を交わしていました。来場者からは、「学部の枠をこえて、教員や学生が連携しているので、より幅広い研究成果が生まれているのだと思います。今後の研究や事業連携にも注目していきたい」といった感想が聞かれました。
