bet36体育投注_bet36体育官网app-在线*开户総合農学研究所では７月12日に、熊本大学大学院先端科学研究部附属生物環境農学国際研究センターおよび同大学院生命科学研究部附属グローバル天然物科学研究センターと連携協力に関する協定を締結しました。農学研究を相互に連携および協力して実施することにより、その成果をそれぞれの研究や教育に生かすとともに、国際的な学術交流の活性化に寄与することが目的です。熊本大学で行われた締結式には、同大学院先端科学研究部長の谷時雄氏、同大学院先端科学研究部生物環境農学国際研究センター長の澤進一郎氏、同大学院生命科学研究部長の山縣和也氏、同大学院生命科学研究部附属グローバル天然物科学研究センター長の三隅将吾氏、本学から大学院農学研究科の小野政輝研究科長と総合農学研究所の今川和彦所長が出席しました。
席上、谷氏が「今年４月に本学の生物学、化学、工学、薬学の各分野から学部横断的に研究者が集まり、生物環境農学国際研究センターを設置することになり、農学分野で連携していただきたくbet36体育投注_bet36体育官网app-在线*开户農学部に相談したのが協定締結の始まりです。薬用植物の創薬研究で世界トップのレベルを誇るグローバル天然物科学研究センターも加わり、幅広く農学的技術を活用し、連携していきたい」と期待を寄せ、すでに３者に地域企業も加わって国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）の「共創の場形成支援プログラム」に申請書を提出していることから「本協定のもと、農学薬学分野の研究を大きく発展させ、国際的認知度の向上とともに、地域社会、農業県?熊本に大きく貢献したい」と展望を語りました。山縣氏は、「昨年４月にグローバル天然物科学研究センターを設置し、世界各地の天然資源の保全にかかわるネットワークの形成や人材育成を担うとともに、32万種の植物情報を常時収集する創薬志向型植物データベースや天然物バンクを活用し、天然物創薬研究を目指しています。連携による薬用植物栽培に関連する農学的技術の応用?発展や、産学連携、地方創生型のあらたな薬用植物地域エコシステム体制の構築が強化されると期待しています」と話しました。
続いて今川所長は、1985年に設置した総農研が継続してレベルの高い横断的な研究を推進してきたことや、農学部による独自のモニター農家制度を展開するとともに、東南アジアの大学と連携して研究者や大学院生を受け入れてきたことなどを紹介。「研究?教育資産を生かし、先進的な農学研究を発展させ、熊本県における農学研究の核となることで、地域貢献の責務を果たしていく」と力強く語りました。今後は、共同研究や研究者の派遣、学術資源の共有のほか、薬草の栽培に農学部ならびに大学院農学研究科、総農研の知識や技術、圃場を活用するなど、お互いの強みを生かしていく考えです。小野研究科長は、「本学が取り組んできた農産物や畜産物の生産に関するノウハウに加え、成分の機能性分析を通じてさまざまな農産物に機能性表示食品としての付加価値をつけることができれば、農家の収入増にもつながります。今回の協定による取り組みに本学の持つネットワークも活用することで研究の進展に貢献していきたい」と話しています。
